みなさん、こんにちは。株式会社エムズ 営業担当です。本ブログは、パチンコ業界のみなさまに向けて、ホール営業における販促や集客のヒントを、すきま時間に気軽に読んでいただける内容となっております。
さて今回のタイトルは「エリアの中でどう目立つか、マス向け販促と店頭販促の使い分けを考える」です。
近年、パチンコ業界では大型店化が進み、新台案内や入替告知、店内装飾など、各店舗の販促手法も似た方向に寄ってきた印象があります。その一方で、「どこで差をつくるのか」が見えにくくなっているのも事実ではないでしょうか。
先日、ある繁華街を歩いていた際に興味深い販促を目にしました。ひとつは実際の店舗から離れた場所に設置された大型看板。もうひとつは競合店が集中するエリアで展開されていた存在感のある店頭販促です。
どちらも販促ではありますが、その役割は大きく異なります。今回は、エリア内で認知を広げる「マス向け販促」と、来店のきっかけをつくる「店頭販促」について考えてみたいと思います。
商圏外でも意味がある大型看板の役割
ひとつ目は、繁華街の中心部に設置された大型看板です。
その近辺には実ホールが存在しないにもかかわらず、人通りの多い場所で昼夜を問わず高い視認性を確保していました。一見すると、「なぜ店舗の近くではなく、そんな場所に出すのか」と感じるかもしれません。しかし、同県内で複数店舗を展開するチェーン企業であれば、このような販促は単なる集客ではなく、企業や店舗ブランドの認知向上という役割を持っています。
すぐに来店へ結びつくわけではなくても、「見たことがある」「名前を知っている」という状態をつくることには大きな価値があります。販促というと来店促進をイメージしがちですが、まず存在を知ってもらうことも重要な販促活動のひとつです。特に複数店舗を展開する企業にとっては、エリア全体での認知形成という視点も欠かせません。

店頭販促は遊技者以外にも届く入口になる
店頭販促に目を向けると、競合店が多いエリアほどその重要性は高まります。
遊技者にとって店頭の情報は、来店や遊技機種を選ぶ際の判断材料になります。しかし、目を引く販促物や演出は、普段遊技をしない人や通りがかりの人にも「何をやっている店なのだろう」という興味を持たせるきっかけになります。
ここで大切なのは、店頭販促を既存顧客向けの告知物としてだけ捉えないことです。目的を持って来店した人だけでなく、たまたま店の前を通った人にも情報を届けることができれば、販促の役割は大きく広がります。
競争が激しいエリアほど、「既存客への情報発信」と「新たな接点づくり」の両面を意識した店頭販促が求められるのではないでしょうか。

「賑わい型」か「シンプル型」かを明確にする
最近のホール販促を見ていると、その見せ方は大きく「賑わい型」と「シンプル型」に分かれてきているように感じます。
賑わい型は、ポスターやPOP、のぼりなどを活用しながら、情報量や活気によって店舗の勢いを伝える手法です。多くの情報が目に入ることで、「何かやっていそう」「活気がありそう」という印象を与えることができます。
一方、シンプル型は、情報を整理し、見せる内容を絞ることで伝わりやすさを重視する手法です。店舗全体に統一感が生まれ、安心感や上質感を演出しやすいという特徴があります。
もちろん、どちらが正解という話ではありません。
競合店がひしめくエリアで活気を前面に打ち出した方が効果的な場合もあれば、あえて整理された見せ方で他店との差別化を図る方が適している場合もあります。
重要なのは、自店の商圏や客層、店舗の目指すイメージに合わせて方向性を明確にすることです。
販促物そのものを見るのではなく、「なぜこの販促を行っているのか」「誰に届けたいのか」という目的に目を向けてみると、新たな気づきがあるかもしれません。
誰に届ける販促なのかを、もう一度考える
これからのホール営業では、単に情報を発信するだけではなく、「誰に向けた販促なのか」を明確にすることがますます重要になりそうです。
広く認知を獲得するための外部販促なのか。
足元の通行人に興味を持ってもらうための店頭販促なのか。
目的が明確になれば、打つべき施策も自然と見えてきます。まずは自店の販促物を見直し、
「この販促は誰に向けて発信しているのか」をひとつずつ確認
してみてはいかがでしょうか。
そうした小さな見直しの積み重ねが、エリアの中で埋もれない店舗づくりにつながっていくはずです。
最後までお読みいただきありがとうございます。
ホール営業の見方がちょっと広がる集客・販促のカギ 第4回は、7月11日更新予定です。
次回も、みなさまに少しだけ役立つ「集客・販促のヒント」をお届けします。
エムズマーケティング
「エムズマーケティング」では、アミューズメント業界におけるお客様の心理や行動を読み解き、データと戦略をもとに、マーケティング領域の課題解決とサポートをご提供しています。